MANETORE SIMULATION
マネトレシミュレーション
資産づくりは、終わりから考える。
老後にどんな暮らしをしたいかを先に決めると、必要な金額と、毎月の積立額が決まります。数字を入れるだけで、ゴールからの逆算を試せます。
シミュレーションを始める終わりから考えると、今日やることが決まる
必要な金額が、1つの数字になる
何歳まで、毎月いくら使いたいか。この2つを決めると、用意しておく金額が計算できます。
毎月の積立額を逆算できる
ゴールの金額と残りの年数がわかれば、毎月いくら積み立てればよいかが出せます。
足りないときに、動かす場所がわかる
目標との差が見えるので、積立額・利率・期間のどれを見直すかを判断できます。
積み上げ型 今から考える
できる範囲で積み立てる。足りるかどうかは、そのときになるまで分かりません。
逆算型 終わりから考える
必要な金額を先に決める。今日から毎月いくら積み立てるかが決まります。
STEP 1
ゴールを決める:老後にいくら必要か
どんな暮らしを、何歳まで続けたいかを入れてください。取り崩しを始める時点で必要な金額を計算します。
老後の暮らし
STEP 2
つくり方を決める:必要な金額に届くか
初期投資、毎月の積立額、年利、積立の年数を入れてください。STEP 1 の金額に届くかを判定します。
積立の計画
この計画での、一生の資産の動き
年ごとの数字を表で見る
マネトレ大学 無料説明会
必要な金額との差を、どう埋めるか。
積立額・利回り・期間のどれを動かすかで、やることは変わります。逆算で考える手順を、無料説明会でお話しします。
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STEP 3
自分でポートフォリオを作ってみる
商品を組み合わせて、過去の値動き(・円建て)でどれくらい増えたかを確かめます。STEP 2 で入れた年利を、実際の資産の組み合わせで考えてみましょう。
配分を決める(合計100%)
シャープレシオが最大になる配分を計算する
シャープレシオは、リスク(値動きの大きさ)1単位あたりのリターンです。過去のデータで、この値が最も高かった配分を計算します。
リバランスは、値動きでずれた配分を、決めた割合に戻すことです。
評価額の推移(円建て)
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マネトレ大学 無料説明会
配分を、自分の言葉で説明できるようになる。
株式・債券・金・不動産をなぜその割合で持つのか。授業で使っている考え方を、無料説明会で体験できます。
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入力
お子さんの年齢ごとの運用資産(年末時点)
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マネトレ大学 無料説明会
教育費も老後資金も、同じ考え方で備えられる。
必要な金額から逆算して、積立と運用を組み立てる。その手順を、無料説明会でご案内します。
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ご利用にあたって
- このシミュレーションは入力した条件にもとづく概算です。将来の運用成果を示唆・保証するものではなく、実際の運用では元本を下回ることがあります。
- 年1回の複利で計算しています。積立額はその年の年末に加え、取り崩し額・教育費はその年の利益を加えたあとに差し引いています。
- 税金、手数料、物価の変動、年金などの収入は考慮していません。
- 情報提供を目的としたもので、特定の金融商品の勧誘や投資助言を目的とするものではありません。
- 「自分でポートフォリオを作ってみる」は、最長で過去20年分の各月の平均価格を円に換算して計算した過去の実績です。選んだ商品のデータがすべてそろう期間で計算します(Bitcoinは2015年1月以降)。月末の価格で計算した場合より、値動き(リスクや下落率)はやや小さく出ます。売買の費用、信託報酬、税金は含みません。シャープレシオは無リスク金利を0%として計算しています。
- 使用データ:世界株式=NASDAQ Global Total Return Index、米国株式=NASDAQ US Large Mid Cap Total Return Index、日本株式=NASDAQ Japan Total Return Index、世界REIT=NASDAQ Global Real Estate Total Return Index、日本REIT=NASDAQ Japan Real Estate Total Return Index(いずれも配当込み。不動産の指数はREIT以外の不動産株を含みます)。米国債券(10年)・米国社債・日本国債(10年)=それぞれの10年利回り(FRB、米財務省、OECD)から計算した10年債の収益。金=世界銀行が公表する価格。Bitcoin=Coinbaseの価格。原油=WTIの現物価格(米エネルギー情報局)で、実際の投資商品の成績とは異なります。為替=FRB公表の米ドル/円。データはFRED(セントルイス連邦準備銀行)などから取得。
- 教育費は、文部科学省「子どもの学習費調査」(平成30年度)、「私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額の調査結果」(令和3年度)、「国立大学等の授業料その他の費用に関する省令」、日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査結果」(令和3年度)をもとにした年間の目安額です。大学の費用には一般的な下宿・仕送り代を含みます。